中古住宅 ローン フラット35

トップページ ＞ 中古の家を買う時の注意点 ＞ 中古住宅のローンにフラット35は使える？減税や控除などの注意点

ローンんとしてフラット35を利用したいのであれば、購入した中古住宅に求められるものを取得しておかなければなりません。

 

例えば、住宅金融支援機構の定めた技術基準に適合していることが、フラット35を利用できる条件であったりします。

 

それを示すのは適合証明書で、購入した中古住宅がそれに適しているかどうかを検査してほしいという旨を検査機関へ申請しなければいけません。

 

もともとその住宅に住んでいた人が新築時にこれを取得していたとしても、中古住宅として改めて取得し直さないと受け入れてもらえません。

 

フラット35を利用するためには相手が定めた条件をクリアしていく必要があるので、条件がクリアできそうかどうかを見極めるのも大事なポイントです。

 

検査を申請する前に明らかに基準を満たせそうにないとわかれば、申請するだけ時間の無駄になりますしね。

 

中古住宅を購入するからこそ起こるのは、そのローンを組む時に家の価値と価格がそぐわないことです。

 

新築なら、その価格と価値はほぼ食い違いがありません。

 

誰もまだ使っていない新品なのですからね。

 

一方中古住宅は新築に比べて価値が劣るので、その計算をし直さなければなりません。

 

また、ローンを組む時には仲介手数料のことを考える必要があるのが中古住宅ならではです。

 

その中古住宅を売ってくれるのは個人であり、それを自分たちが買うとなると仲介してくれているのは不動産会社です。

 

そこに支払うお金も安くはなく、何十万円単位となります。

 

これを考えたうえでローンを組むことになるので、新築ほどの価格にはならないにしろ、やはり余裕を持った計画を作るのは大切だと言えます。

 

無理のないローンで快適な生活を送りましょう！

 

中古住宅でローン控除が受けられるのかという答えはYESです。

 

しかし、様々な条件があるのでそれらを満たしていることが前提となります。

 

新築にも中古にも共通する条件を満たしたら、今度は中古住宅ならではの条件も満たさなければなりません。

 

そのうちの一つは、耐震基準適合証明書を取得することです。

 

ただし、これを取得できなかったとしても、住宅性能評価書で耐震等級1以上であると証明できるか、または既存住宅売買瑕疵保険に加入すれば条件は満たされることになります。

 

このような少し複雑な条件が中古住宅のローン控除にはついて回るので、ローン控除を受けようという前提で家選びをするのは難しいと思います。

 

まずは気に入った家を見つけて、それがローン控除対象になればラッキーだなというくらいでいるのが気楽でしょう。

 

 

中古住宅を買ったら、組むローンの金利はできるだけ低いものの方が良いですよね。

 

ですが、条件によっては金利が高くても総合的には良いと判断できるようなものもあったりして、選ぶのには時間を費やすこともあります。

 

2018年1月現在の情報で、保証料、金利優遇込の変動金利を銀行ごとに比較したサイトもあります。

 

一番人気の銀行は「イオン銀行　住宅ローン」で、変動金利は0.570%でした。

 

長期スパンで考え、どこのローンならどれだけ得をするのかを考え始めたら、全ての銀行を網羅してしまうでしょう。

 

私だったら、人気の住宅ローンを上から順に調べ、その5位以内から選ぶように設定します。

 

その方が探す労力と時間を省けますし、良い評判なら信頼できるからです。

 

また、その中古住宅を仲介してくれた不動産会社に頼るのも良い方法だと思います。

 

中古住宅を購入する場合、新築よりは安いと言っても一括で支払う人は少数でしょう。

 

となれば住宅ローンを考えるわけですが、月々いくら払えばどれくらいで完済するのかは気になるところです。

 

そしてそれはネットでも、「住宅ローンシミュレーター」を利用することで誰もが簡単に計算することができます。

 

指定された金額をひたすら打ち込んでいくと、自動的に計算をしてくれるので参考になります。

 

入れるのは購入物件の価格や前年度の税込み世帯年収、頭金である自己資金、年齢や返済期間などです。

 

これで理想に近い数字が出るまでトライすれば、大体このくらいの価格になるのかなと想像ができます。

 

妥協できるところを作りながら取り組めば、収入に見合った返済額が見つかるでしょう。

 

家で簡単にシミュレーションができるのは嬉しく思いますね。

 

中古住宅のローン審査は、新築を購入した時の審査とほぼ変わりません。

 

お金をきちんと返済できるだけの能力があるかどうかを知りたいので、目安として勤めている会社やその勤続年数、使っているクレジットカードのことや車のローンなどなど、その人がどれくらい信用できるか、お金を貸すに値するかを判断していきます。

 

そのための材料となるのが上記の項目であり、無理しない買い物だと自分で思うのならそこまで厳しい審査にはならないはずです。

 

ちょっと頑張って値段的にきついかなと思う中古住宅を買ったのであれば、そのお金を返済できるだけの能力があることをいかに相手に伝えるかが勝負です。

 

自信の収入自体は少なくても、これから見込みがある事業に手を付ける計画があるだとか、親から相続するお金をローン返済に充てるだとか、それを相手に示さなければなりません。

 

中古住宅を購入する時には、どこでどのようにローンを組めばいいかを考え、それ以外にかかる諸費用の計算も必要です。

 

具体的な諸費用の中には仲介手数料があります。

 

中古住宅を個人から買い取るのではなく、一度不動産会社を通してから買い取るのでそのための費用がかかります。

 

また、建ててからかなり時間が経っている物件であるならば、リフォームをした方が良いかもしれません。

 

建物自体の価格は安くても、このようにリフォームやメンテナンスにかかるお金も諸費用のうちに入れるとかなりボリューミーになってしまいます。

 

住宅ローンを月にいくら支払っていくのかという計算の他、それ以外でどれだけの負担があるのだろうと予測しておくことは大事です。

 

私なら、安心するためにもあえて少しオーバーな価格で考えたいですね。

 

 

リフォームすることを前提として中古住宅を購入する人は増えています。

 

その方が新築よりも安上がりになり、かつキレイにできあがるところに魅力を感じる人がいるからです。

 

この場合、ただ中古住宅を購入したことについてのローンを利用するより、リフォームも込みで考えられているローンを利用する方がお得です。

 

中古住宅を購入した後リフォームすることが広がりを見せてきたので、このようなセットになっているローンも時代の流れに合わせて増えてきたようです。

 

そうなると、中古住宅を買う際にはその後リフォームをすることを不動産会社に伝えておく方が相手の理解が早いです。

 

それに適した物件を紹介してくれるでしょうし、リフォーム会社に中古住宅をリフォームするということを伝えておくのもポイントです。

 

双方に伝えることで、お得な情報を得やすくなるでしょう。

 

ローンを組む時には、それがどれくらいの年数で返し終わるのかを計算しておく必要があります。

 

中古住宅を購入する時にはその計算が必要で、自分が働いている間に返済できるのか、できないのであれば退職金に期待をかけるのか、定年になってもしばらくは働くことにするのか、たくさんの選択肢の中から最適なものを選ばなければなりません。

 

早く返し終わりたいという気持ちは多くの人にあるものですが、あまりその期間が短すぎるのも考えものです。

 

要は月々の返済額を多くするということなので、それだけ負担が多くなることになります。

 

最初のうちに頑張って後で楽をするか、それとも地道に返済して安定した返済を細々と続けるか、ここは迷うところですね。

 

個人的には、返済に充てるお金以外にも貯金を作っておいて、心に余裕を持たせながらの返済がいいなと思います。

 

住宅ローン減税を利用したいのであれば、購入する中古住宅は築20年以内でなければなりません。

 

気に入った物件が築20年以上経っているという場合、今までなら住宅ローン減税は受けられないと諦めていました。

 

しかし、税制改正によって、今では築20年を過ぎた中古住宅であっても耐震基準適合証明書があれば住宅ローン減税を受けられるようになりました。

 

日本に住む限り、建物に信頼できるだけの耐震性があることは命を守る上でも重要になってきますよね。

 

新築でも耐震性に優れた家は優遇措置が受けられるので、積極的に取り入れるという人もいます。

 

築20年以上経っているということは、それだけ昔の技術で建てられた家であるということです。

 

これに十分な耐震性があることを証明すれば、それだけの措置を受ける資格が与えられるのです。

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