火災保険 別荘

トップページ ＞ 注文住宅の命綱！火災保険の相場は？ ＞ 別荘を相続した場合の火災保険料がいくらになるのか、、怖いっす

空き家か否かで、一般物件と住宅物件に分類され、火災保険料が変わってきます。

 

では別荘はどちらになるか？

 

すぐ住める状態のものならば住宅物件の火災保険料となるのです。

 

別荘とは名ばかり、、、の場合は空き家。

 

線引きが難しいですね。

 

火災保険の保険料は対象となる建物の使われ方(物件種別)で４つに分類され、保険料も変わるという仕組みになっています。

 

まずは住居として使われているもの、一戸建てや共同住宅がこれに当たり「住宅物件」と呼びます。

 

残りは「工場物件」、「倉庫物件」これら２つは読んで文字通りの使用目的のもの。

 

以上３つに当てはまらないものを「一般物件」と呼びます。

 

例えば、小売店や事務所、小規模な工場などが一般物件に当てはまるのです。

 

これらと住居が一緒になっているようなものも一般物件に分類されます。

 

そして、住宅物件ならば構造によってさらに３つに分類されます。

 

分類は保険料が安い順にM構造、T構造、H構造、M構造は一般的に火災に強いと考えられているものでコンクリートのマンションなど。

 

T構造は耐火性の高い一戸建ての建物、コンクリートや鉄骨、ツーバイフォーなども含まれます。

 

そしてH構造は昔ながらの木造住宅、、、最近では在来工法で建てられていても、T構造に含まれるものもあったりします。

 

これらの構造で保険料が変わるのです。

 

また、一般物件も構造によってそれぞれ１～３級までに分けられ、火災保険料が変わってきます。

 

しかし、住宅物件と一般物件、同じ構造であったとしても、火災保険料が割高になるのが一般物件。

 

住宅兼作業場の方が何となく火事になりやすいというイメージからでしょうかね?それともきっちりした統計上の結論でしょうか。

 

まあ、そういう決まりになっているのでしょうがないと考えるしかなさそうです。

 

では遺産で空き家を相続したのだが、火災保険をかけるにはどうするか？

 

普通の保険会社ならば(共済はかけられない場合があります)問題なく火災保険はかけられるのですが、一般扱い。

 

住宅物件より割高な火災保険料を支払う必要があるのです。

 

では、空き家か否かの判断基準ですが、住居などとして使用されていないのが常態である建物、と考えます。

 

何を持って「常態」なのか？１年間使用されていないことが目安だそうで、これもなかなかややこしいですね。

 

ならば、空き家ではなくて別荘を相続した場合の保険料はどう考えなくてはいけないのか？

 

結局すぐ住める状態かどうかが、空き家と別荘の違いとなりますから、家具があり、点検などに足を運んでいるならば住宅物件。

 

このように、別荘を考えることができるのです。

 

単なる空き家と別荘、線引きが微妙といえば微妙ですが、火災保険料がずいぶん変わりますので、注意が必要ですね。

スポンサーリンク