富士住建 諸費用

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オプションが充実しているから、坪単価以上に費用がかかってこないのが富士住建。

 

しかし、税金など諸費用は別に用意しなければなりません。

 

これは富士住建だけでなく、どこで建てても諸費用は絶対に必要になってくるのです。

 

初めから装備が充実していることが最大のセールスポイントとなっている富士住建。

 

オプション扱いになっている様々なものを追加していくと、初めに聞いていた坪単価を大きく上回る。

 

こんなケースが多かったのですが、その点富士住建は最初からオプションが不要なほど充実した装備。

 

安心して依頼することができるのです。

 

しかし、充実しすぎな装備はいらないから、その分安くしてほしいというのは通らない。

 

例えば1.5坪のバスルームは広すぎますから、狭いのに変えて欲しいというと、安くならないばかりか、逆に高くなる。

 

ダウングレードしたほうが富士住建の標準仕様から外れるから、高くつくという妙なことが起こるのです。

 

さて、このように富士住建の場合、住宅本体にオプションは基本不要になっています。

 

しかし、かかってきてしまうのが、いわゆる諸費用。

 

例えば、引渡し時に払わなければいけないのが税金や登記費用なのですが、これらは諸費用の代表的なもの。

 

税金ならば固定資産税や不動産取得税が掛かりますし、登記費用ならば土地の移転登記や建物の所有権保存登記に費用がかかります。

 

登記については自身で行うことも不可能ではないですが、通常司法書士に依頼すると報酬として10万円程度はかかってくるでしょう。

 

他にもローンを組むならば、融資手数料や保証料といった名目で金融機関に払わなければいけない費用も諸費用に含まれます。

 

加えて、火災や地震保険への加入も必要ですし、施主自身も団体信用生命保険へ加入することがローンを組む条件となります。

 

他には、引越し費用も諸費用に入ってきますし、インテリアや家具・家電の費用も諸費用に入るのです。

 

この場合、カーテン代やエアコン代については住宅の代金に含まれているのが富士住建。

 

その分、諸費用の負担が軽く住むというのがありがたいところとなるでしょう。

 

これら諸費用は基本ローンが効かないものとなっていますから、現金で用意しておくのが原則。

 

近年では、諸費用をローンに組み込むという方法もありますが、引越し費用や家具代については現金が必要となるでしょう。

 

さて、概算でこれらの諸費用はいくらかかってくるのか？

 

建物と土地、合わせた代金の3～7％が一般的ということができるでしょう。

 

この諸費用が何とかならないか？

 

よくある質問なのですが、国に収めなければならない税金などはどうしようもありません。

 

しかし、ローンの手数料や保証料、保険料は金融機関によっては払わなくても良いケースはあります。

 

どこが有理なのか、あらかじめ調べておく必要がありそうです。

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