リフォーム ポイント

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どのようなリフォームでも、その後の十数年の利用を予定しており、重要なポイントを押さえておかないと、住宅の寿命が短命になったり、日常的なランニングコストに苦労することとなります。

 

リフォームで押さえておきたいポイントのひとつに耐震性能があり、目的は生命の安全と財産を護ることにあります。

 

次に、日常の快適性や冷暖房費のランニングコストを抑えるための省エネ性能があります。

 

従って、耐震性能や省エネ性能が古い基準のままである場合は、それらを優先してリフォームすることが重要です。

 

耐震性能の新旧の目安は、1981年と2000年で、1981以前の住宅であれば無条件で耐震改修が必要で、2000以前のものでも機会があれば補強しておくことを勧めます。

 

省エネでは、1999年以前のものであれば、最低でも屋根・外壁そして床の断熱性能を現在のものに改修し、窓サッシもペアガラス以上としましょう。

 

さらに、余裕があれば、断熱サッシや省エネの住設備のリフォームを行えば、さらに快適性が上がりランニングコストも格段に下がります。

 

国土交通省が進めているリフォームによる優遇政策には色々ありますが、その恩恵を受けるためのポイントは、耐震改修、省エネ改修、そしてバリアフリー化などを含んだリフォーム内容としておくことです。

 

上記を踏まえて、国土交通省が進めている主な優遇政策には、所得税減税、固定資産税軽減、そして補助金制度などがあります。

 

所得税減税とは、取得やリフォームに要した費用の約10％を所得税から控除するもので、固定資産税軽減は工事翌年度に１／３〜１／２に軽減されるものです。

 

なお、補助金制度では、長期優良リフォーム（最大300万）、省エネ改修（最大120万）、エコリフォーム（最大45万）などがありますが、重複した内容の補助金を受けることはできません。

 

さらに、リフォームが住宅の取得に伴うものであれば、すまい給付金を受けることができ、贈与税では年間の控除額（110万円）や特別控除額（2500万円）の他に、非課税額（700万円もしくは1200万円）の適用を受けることもできます。

 

エコとは、自然環境保全に対する関心や意識のことですが、エコリフォームによる補助金は工事内容によって細かく設定されているのがポイントで、工事額が５万円以上であれば対象となります。

 

なお、この補助金は補助事業者（リフォーム業者や住宅検査業者など）の申請により国から補助金が交付され、リフォーム発注者（個人）に還元されるシステムとなっています。

 

また、エコリフォームによる補助金を受ける要件には、リフォーム後に耐震性能を有していること、補助事業者が住宅ストック循環支援事業補助金制度に事業者登録していることが前提になります。

 

上記を前提にして、開口部の断熱改修、外壁、屋根・天井又は床の断熱改修、設備エコ改修のいずれかが必須で、併せて行うバリアフリー改修、エコ住宅設備の設置、木造住宅の劣化対策工事、耐震改修、リフォーム瑕疵保険への加入も対象とされています。

 

このエコリフォーム補助金は、上で述べたように個人が直接申請できないことや対象工事が細分化されていることなどから、気付きにくいものですから忘れないようにしてください。

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